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【セルフケア意識継続中】コロナ禍のサプリメント・健康食品の動向とアフターコロナの動向予測
2023年になり、新型コロナウィルス感染症への対策が大きく変わってきています。
長い自粛生活が多くのライフスタイルの変化を起こしてから3年が経ち、日本に限らず世界各国の対策が緩和されていますので、コロナ明けの新しいライフスタイルに向けて動き出しています。
この記事では、2022年のサプリメント・健康食品の状況を振り返り、2023年の市場や製造に関する状況を予測しています。
これからサプリメント・健康食品を製造し、販売を計画されている場合には、トレンドや状況の参考にご確認ください。
目次
コロナによる生活環境の変化
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行に伴い、多くの人々の生活スタイルが変化しました。
リモートワーク、オンライン学習、ソーシャルディスタンスの実施など室内で制限のたくさんある時間を過ごすようになりました。
SIGNINGの調査によれば、コロナ生活の中では以下のような意識・行動の変化が起きています。
- 自粛生活で接触しないのでセルフケア
- サプリメントを使い始めた
- 運動不足対策
- 免疫に対する意識が変わった
参考：Covid-19 Social Impact Report 2020.05.01｜SIGNING
特に新型の感染症であるコロナが流行している状況もあり、健康に関する意識が大きく変わりました。
外出できないストレスが大きく残っている
2020年の情報ではありますが、ライフスタイルの変化時に起きたことでは外出できないことや運動不足、外食・交友にストレスを感じています。
またコロナ禍で起きた変化の中では、健康や衛生面での変化を多くの方が感じていました。
参考：Covid-19 Social Impact Report 2020.05.01｜SIGNING
いまだ自由に外出する事に心理的抵抗感は残っているので、今後はその反動が起きてくると考えられます。
2022年の健康食品・サプリメント市場の動き
ここでは2022年の健康食品・サプリメント市場の状況を振り返ります。
2022年度の市場の成長は横ばいだがユーザーは増加
調査会社の発表を見てみると2022年の市場は大きな成長は起きていないと読み取れます。
株式会社インテージの発表によれば、日本の健康食品・サプリメント市場は横ばいであるとの統計が発表されました。
2022年度の日本の健康食品･サプリメント市場規模（弊社推計）は1兆3,729億円で、対前年±0%の横ばい。同利用者数（弊社推計）は5,048万人で、対前年2.0%減少した。また、1人当たり平均購入金額は27,195円で、対前年2.0%増加した
引用：『健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2022』発刊 ｜株式会社インテージのプレスリリース
一方、株式会社富士経済研究所の発表によれば機能志向食品（サプリメント）の国内市場は 1兆651億円で、2.3％増しています。
さらに、サプリメントユーザーは増加傾向と判断していました。
２０２２年は、新型コロナの流行に関連した特需は落ち着きがみられるが、サプリメントユーザーは着実に増加している。スポーツサポートは市場内の競合激化が懸念材料であるものの引き続き伸びが予想される。
引用：ユーザーが増加するサプリメントの国内市場を調査｜富士経済研究所
2社の調査にはズレがあるが、いずれの調査結果も市場が大きく拡大していないが、マイナス成長もしていないとも読み取れます。
前述の富士経済社の発表には注目市場として以下の内容が掲載されていました。
- ストレス緩和・睡眠サポート
- スポーツサポート
- 抑制系／燃焼系ダイエット
- 認知機能サポート
これらのジャンルはいずれも前年の調査結果よりも拡大しており、今後も変化していくと予想されています。
消費者の行動・意識は健康重視
健康を気にする消費者の行動からセルフケア意識や行動が引き続き多く見られました。
2022年度も過去2年とほぼ変わらず、健康に関心がある生活者の半数以上が、コロナの流行やそれに伴う行動様式の変化により、健康に関わることで「以前よりも気にするようになったことや、新たに気にするようになったことがある」と回答している
引用：『健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2022』発刊｜株式会社インテージのプレスリリース
健康については多くの人が気にかけるようになり、外出ができないためセルフケア用の商品を通信販売で購入して使っていることは簡単に想像できます。
更に、生鮮食品、一般食品、医療雑貨に続き健康食品・サプリメントの支出が増える見込みもあります。
一方で「今後も、または今後、支出が増えそうなもの」上位は、「生鮮食品」、「一般的な食品・飲料（同上）」、「医療雑貨（同上）」、「健康食品・サプリメント」、「軽い運動」となっている。「コロナ以降支出が増えたもの」と「今後も、または今後、支出が増えそうなもの」を比べると、「医療雑貨（同上）」へのニーズは勢いを減じる一方、生鮮食品や一般食品による普段の食生活のなかでのケアニーズの高まりが見込まれる（図2）
引用：『健食サプリ・ヘルスケアフーズレポート2022』発刊｜株式会社インテージのプレスリリース
一般的な食品にはトクホや機能性表示食品も含まれています。
自分の健康を自分で守る意識は強くなってきているので、セルフケアのための商品は今後も根強い需要があると考えられます。
2023年 アフターコロナの到来
2022年には日本国内に入る旅行者の入国時検査を必須にせず（一部条件有り）、入国後の待機などの制限を大幅に緩和しました。
また、新型コロナウイルスの感染症法上の分類を「5類」へ2023年春先に引き下げる方針を固めました。（2023年1月現在）
これにより、大幅にアフターコロナ時代へ変化してきています。
インバウンド需要の復活の兆し
入国後の待機制限や公共交通機関不使用の要請が解除されたことで、訪日外国人の行動の自由度が高まり、日本への訪日外国人（インバウンド）需要が高まると考えられます。
参考：コロナ収束後に訪れたい国「1位は日本」。選ばれたその理由 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
旅行者は、体験型旅行にシフトしていくと言われていますが、すべての旅行者が同じニーズを持っているわけではありません。
東南アジア、とりわけ東アジア（中国・韓国）からの観光客は訪日外国人のうち6割を超え、美容・健康関連商品を購入する目的で訪れると考えられます。
詳しくは、「アフターコロナにむけたインバウンド向け商品の製造のススメ」をご確認ください。
2020年に発生したコロナ禍は、生活様式だけではなく経済活動にまで大きな影響を与えました。 特に海外旅行の制限が実施されたため、訪日外国人観光客が多かった2019年までとは大きく変わり、その観光客向けのビジネスは大きく影響を受けました[…]
屋外での活動が増加
入国に関する制限の緩和と合わせて、国内での移動も活発化してきています。
コロナが収束したあとにやりたい事に関するアンケートには
- 国内旅行
- 美食（外食・グルメ・食べ歩きを すること）
- 買物
など屋外でおこなう活動が上位を占めていました。
参考：Covid-19 Social Impact Report 2020.05.01｜SIGNING
これまで冷え込んでしまった旅行業界の底上げとしての国からの旅行支援もありますので、国内旅行や観光需要は今後活発化していくと考えられます。
大規模なイベントなども開催されていますので、ソーシャルディスタンスの取り組みも収束していくでしょう。
今までの自粛スタイルからの大きな反動がおきる可能性もあります。
ただし、心理的不安は残る
各種規制や制限が解除されたからとしても、コロナの最終的な収束が来るまでは、マスクを外して生活することに抵抗を感じる方は少なからずいると考えられます。
- コロナに感染してつらい思いをした
- 既往症があり不安
- 子供には感染させたくない
そんな方々が自己防衛策としてするマスクの着用は、しばらく続く姿が想像できます。
医療雑貨（マスクや消毒液）の必要性は引き続きあると考えられます。
まとめ
2023年は大きなところでは「外出」・「セルフケア」がテーマと考えられます。
外出は、
- 国内移動・観光活動の活発化
- 屋内大型イベントへの参加
- 外食・飲食の活発化
セルフケアでは、
- サプリメントで自己防衛力を高める
- 引き続きマスク等で感染を予防する
- 健康維持のためのからだケアをする
長く続いたコロナ禍で出来ていなかった活動が大きく動き出す一方で、睡眠サポートやスポーツサポートなどの市場の活性化も考えられます。
これからサプリメント・健康食の販売をご検討中の方は、SUNAO製薬にご連絡ください。
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